~島の藻場の保全と再生の取り組み~

課題

島の海の豊かさを如何にして守るか?

(SDGs 14に関連)

活動内容

~社会を巻き込んだ活動~

藻場を再生するには、漁師さんだけでなく地元の方が磯焼けについて知り、市民参加型で藻場造成することが大事だという考えから、海洋未来イノベーション機構の西原准教授は新上五島町の協力の元、有川中学校の中学生に藻場生態系の大切さについて紹介、海藻の幼体を培養してもらい、これを自身の研究室の活動として海中に植林しています。

~研究活動~

磯焼けがこれ以上広がらないためにはどうしたらいいか?西原准教授の水圏植物生態学研究室では同じ島の中でも藻場が繁茂している場所と磯焼けが進み、藻場が再生しない場所のなにが違うかを突き止める研究を行っています。また、藻場を再生・保全するための幼体の植林をより効果的に実施するための方法を小値賀島役場の協力の元、二次離島の六島で検証しています。なお研究を行うための資材の一部(モアシス)は共和コンクリート工業株式会社から提供されています。

~大学として、社会のために~

海に潜り研究をするだけでなく、海に潜る者としてできる事をする。水圏植物生態学研究室では研究の傍ら新上五島町の有川湾において海中の清掃活動を行い、沈んでしまったゴミを引き上げています。

場所・拠点

小値賀町 六島 / 新上五島町 有川(拠点あり)

中心人物・組織

西原 直希 准教授

(海洋未来イノベーション機構)

参加人数規模・期間

研究活動は10人前後で行い、基本的に新上五島と小値賀(六島)には毎月調査に向かう。
海藻の幼体を培養に参加している中学生は50人前後。

パートナーシップ または FUNDING

  • Pew Marine Fellow

米国のPew Charitable Trusts (Pew 環境保全財団) が賞与するフェロー。このフェローシップは海洋環境や海洋生物の保護、保全のために優れた研究や教育活動を行う個人や団体に賞与されるもので、これまで海洋生態系の専門家を中心に38か国から164人が選ばれている。西原准教授は2018年に3人目の日本人として選ばれた(支援期間は2021年までの3年)。

  • 新上五島町 総合政策課
  • 小値賀町役場 産業振興課
  • 共和コンクリート工業株式会社
  • 長崎県水産部 資源管理課 (H30年藻場回復総合推進事業にて)